アルツハイマー病による機能低下と在宅での作業療法の効果
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国内の高齢化に伴っての認知症患者の増加は顕著で、その予備群を含めて850万人を超えていると言われる。認知症には「アルツハイマー型認知症」、「レビー小体型認知症」、「血管性認知症」などがあるが、これらの認知症患者全体の6～7割を占めるのが『アルツハイマー病（アルツハイマー型認知症）』。
根本治療はないため、症状を改善しながら進行を緩やかにする対症療法が行われる。
しかし、アメリカ・インディアナ大学加齢研究センターの研究グループの臨床試験によると、対症療法の1つである在宅での作業療法には、アルツハイマー病に伴う機能低下を遅らせる効果がみられないことが新たに示唆されている。
アルツハイマー病における作業療法
アルツハイマー病が原因で脳障害が進行すると、記憶力の低下だけでなく日常的な機能も低下していく。そのため、作業療法では少しでもその機能低下を遅らせるための治療を行う。
作業療法が必ずアルツハイマー病の治療に組み込まれるとは限らないが、作業療法士が在宅の患者を訪問して作業療法を行うケースでは、そこで筋力・平衡感覚のエクササイズや日常の生活における改善点についてのアドバイズ、介護する家族が患者の問題行動に対処できるよう支援を行うこともある。
2年間の作業療法で機能低下の抑制効果は見られず
今回、同研究グループが行った2年間の臨床試験によると、作業療法がアルツハイマー病の『管理』には有用であるものの、患者の初期治療から作業療法を取り入れても、機能低下を食い止めることはできなかったとしている。
同研究では、アルツハイマー病患者（180人）とその家族を対象に、上級実践看護師により患者それぞれの介護を調整する「協働ケア（collaborative care）」を実施。この「協働ケア」は先行研究から患者の行動問題を減少させ、介護者のストレス緩和を促す一方で、身体機能低下の抑制には効果がないことが分かっていた。
そこで、参加者の半数には協働ケアに2年間（平均18回の訪問）の作業療法を加えたものの、2年後の結果に差はみられなかったという。
在宅での「安全な生活」の継続には有効
米国アルツハイマー病協会（AA）では、作業療法は「患者の家族」に有用であるとの見解を示している。
機能低下という症状の経過を変えることができなくとも、環境面のサポートを充実させることにより患者が在宅で長期間、安全な生活をして過ごせるとしている。
今回の研究では、作業療法の訪問回数が少ないという指摘もあり、作業療法の便益を否定するものにんはなっていない。
ただし、同研究グループでは、認知症患者の機能低下には患者の自宅改修や補助器具の開発、地域サービスの取り組みなどが必要であると指摘している。
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