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一般的に、がん手術の直後においては、患者の体力は低下しており、一時的に肺炎などにもかかりやすくなる。
過去の研究では、「術後肺炎」の発症率は2.6~3.5%ほどであるものの、重症化すると入院日数が伸び、死亡率も増加することが報告されている。
東京大学は8月24日、康永秀生氏(同大大学院医学系研究科公共健康医学専攻臨床疫学・経済学教授)らの研究グループによって、歯科医による「手術前口腔ケア」が、がん患者の術後肺炎発症率や死亡率を減少させることが明らかになったことを発表した。
同研究成果は、「British Journal of Surgery」(電子版)に掲載された。
肺炎の発症原因のひとつに、口腔内や咽頭に常在する細菌を含む唾液を気管内に誤嚥してしまうことがあげられる。
一方で、歯科医が手術前に口腔ケアを実施することで口腔内を清潔に保ち、唾液中の細菌量を減らすことで術後肺炎の発症を低減できる可能性が、理論的には示唆されてきた。
ただし、大規模な臨床データを用いてその効果を実証した研究は、これまでなかった。
今回、同研究グループは、厚生労働省のレセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)を用いて、東京大学構内に設置されているオンサイトリサーチセンターで、歯科医による術前口腔ケアと術後肺炎の発症および死亡リスクの関連についての解析を実施。
研究の対象は、頭頸部がん、食道がん、胃がん、大腸がん、肺がん、肝臓がんの腫瘍切除・腫瘍摘出術を受けた患者(2012年5月~2015年12月)。
解析対象の患者(50万9,179人)のうち、16.0%(8万1,632人)は歯科医による術前口腔ケアを受けていた。
解析結果からは、「歯科医による術前口腔ケアを受けなかった患者群」と比較して、「歯科医による術前口腔ケアを受けた患者群」では、術後肺炎の発症率が3.8%から3.3%に低下(リスク差:-0.48%、95%信頼区間:-0.62?-0.32)。
手術後30日以内の死亡率では、0.42%から0.30%に低下(リスク差:-.12%、95%信頼区間:-0.17?-0.07)。
がんの部位別に層別解析結果では、とくに食道がんの患者で効果が大きいことも判明(術後肺炎リスク差:-2.44%、95%信頼区間:-3.79?-1.11、手術後30日以内死亡リスク差:-0.36%、95%信頼区間:-0.71?-0.01)。
今回の研究成果は、実際の医療現場における歯科医による術前口腔ケアの有用性を示すものとなった。
同研究グループでは、これが、医療従事者・患者の双方にとって、重要な情報の一つとなることが期待されるとしている。
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