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子どもの発達障害はさまざまな形で現れる。軽度な症状の場合は補聴器などの装具によって通常学級に通えるケースもあるが、介助を必要とするような状態、あるいは意思の疎通が難しいような重度の発達障害児については特別支援学級への入学が妥当と判断される。
特別支援学級は「特学」などと称するために、子どもの障害に対する専門家が集まっていると思われがちだ。しかし、これまでの実態としては言語聴覚士の配置すら義務付けられていなかった。
2016年7月4日に開催された「第17回日本言語聴覚士会」のシンポジウムで論じられた「言語聴覚士(ST)と学校の関わりについて」では「特別支援教育の推進に関する中央教育審議会の報告(2012年)」が柱となって、教育現場における言語聴覚士の必要性を提示するに至った。この件についてもう少し詳しく見てみよう。
「特別支援教育の推進に関する中央教育審議会の報告(2012年)」では特別支援教育に対する言語聴覚士(ST)など専門家の必要性が明記された。
発達障害児の発達支援と、将来の社会的な自立を促す教育に専門家が担う役割は非常に大きなものになるだろう。
家族による子どもの支援が必要なのは当然だが、その家族にもまた支援が欠かせない。
発達障害児と向き合う際にはその周辺の人まで観察する広い視野を持たなければならないのだ。
表現が苦手な子ども、耳を傾けることや、集中することが難しい子どもなど、発達障害児にはバリエーション豊かな「個性」がある。いつか発達障害児が普通の子どもたちに混ざって笑顔になれる教育現場が実現したとしたら、それは行政や言語聴覚士の取り組みが正しかったという証明になるだろう。
たとえその可能性が低いとしても、教育現場における言語聴覚士(ST)を始めとした支援員の登用が広がれば、希望を持つことはできるはずだ。
ただし、発達障害児にとって不用意な肉体的・精神的接触が大きなストレスになる点は憂慮すべきだろう。発達障害とはどういうものなのか、また、どのような手助けが必要なのか、コミュニケーションのコツなどの基本的な知識を広める活動もまた、言語聴覚士が行うべき発達障害児とその家族への支援なのだと考えていい。
そして、学校で教育に関わるのであればもうひとつ重要な側面がある。子どもに大きな影響を与える教員の存在だ。
特別支援学級の教員は子どもや家族への理解を育てるために努力し、勉強を重ねている。しかし言語聴覚士のように専門の過程を修了したわけでもなく、重度の発達障害児とのコミュニケーションに戸惑うケースが少なくない。
両者の間に言語聴覚士が介在すれば教員のスキルも幅が広がっていくはず。授業の主体は教員であり、児童と接触する時間と密度は非常に高いのだ。言語聴覚士の存在が教育の改善につながることは確実だろう。
現在活躍する言語聴覚士や今後活躍予定の候補生には、ぜひこうした「可能性」についても考えてほしいところである。STが求められる現場は病院だけではない。
どこに行けば、どのように働けば最も自分の力を活かせるのか。その試行錯誤の先で行き着いた場所こそが、言語聴覚士(ST)としての自分自身を最も輝かせる職場になるはずだ。
これまで病院以外での就職を検討したことがないSTは、試しに教育現場についてもリサーチしてみてはどうだろうか。
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