「訪問言語聴覚士」の役割
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「地域包括ケア」や「在宅医療」へのシフトに医療・介護の体制が見直されている。
リハビリにおいても、今後の地域での新たな在り方の方向性が探られている。
今年3月の厚労省の検討会「高齢者の地域における新たなリハビリテーションの在り方」では、リハビリテーションの理念普及や地域のリハビリテーション体制の拠点整備、医療・介護間の連携にリハビリ職種が加われる環境を充実させるなどが課題になっている。
地域における高齢者の生活を支えるために “在宅"を専門とし訪問リハを13年以上提供する訪問言語聴覚士の平澤哲哉氏は、山梨県内で2002年から“在宅"に特化して活動しているパイオニア的存在である。
平澤氏の活動から地域リハでの新しい言語聴覚士の役割を探っていく。
退院後の継続的な支援の必要性
平澤氏は回復期～維持期までのリハビリが必要な失語症者などを中心に20人ほどの利用者宅を定期的に訪問し、言語機能、構音機能、摂食嚥下機能などの機能回復訓練を行っている。
前職が病院勤務だった平澤氏は、患者の在院期間だけでは十分な機能回復は難しく、退院後の継続的な支援の必要性を感じていたという。
しかし、在院日数の短縮化、施設勤務の言語聴覚士不足、外来リハの訓練回数の少なさ、時間・期間の不十分など、継続的なリハビリを行える体制が十分に整備されておらず、自宅や地域に戻って生活することになった患者やその家族が気掛かりだったようだ。
言語聴覚士の約75%が医療機関に所属
地域で自立した生活を送るためには、継続的・長期的なリハビリが不可欠になる。
平澤氏はそう痛感し、「(退院後の支援環境が十分で)ないなら、自分で(在宅訪問による言語リハを)行おうと考えた」と言う。
日本言語聴覚士協会によると、有資格者数2万5,549人(2015年3月末時点)のうち約75%は医療機関に所属している。
介護保険サービス関連の施設に勤務する言語聴覚士は、近年増加傾向にあるものの、まだ16%程度だ。
訪問リハにかかわる言語聴覚士もいるが、入院・入所リハや通所リハとの兼務が多いのが現状だ。
継続的なかかわりが心理的な支えにも
平澤氏自身も大学3年時に失語症を経験し、退院後に講義内容が分からず、友人との話についていけないなどで孤独だったという。
その中で退院後に外来で通った言語聴覚士が自分の気持ちを汲みとり、存在を認めてくれる存在だった。
自身の経験から孤独感を感じる当事者には、心理的支援も重要になってくると感じたという。
今後地域や在宅で求められる言語聴覚士として、認知症に伴う摂食嚥下障害やコミュニケーション障害、自閉症・発達障害などを持つ人の機能回復訓練などの役割があるが、重要なのは個々に異なる状態・希望と照らし合わせて、心理的な面も含めて生活をいかに支えていけるかだとリハビリテーションの理念を平澤氏は語る。
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