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現在、国内で継続的ながん医療を受けている患者数は、約150万人にも上るとされる。その内訳では、約3割は「放射線治療」、約8割が「化学療法」の適応となっている。
これらの治療においては、軽微なものも含めて「副作用の発生率」が高くなっており、一方で臨床的に深刻な正常組織障害が発生しない投与線量・投与量としての処方になるために、根治にも至らない状況が生じているのが現状だ。
徳島大学は10月5日、森田明典氏(同大学大学院医歯薬学研究部医用理工学分野教授)らの研究グループが、広島大学、東京理科大学、量子科学技術研究開発機構放射線医学総合研究所、東北大学、東京大学との共同研究によって、正常組織の放射線耐性を高める放射線防護剤『5CHQ』を開発したことを発表した。
「正常組織」と「がん組織」を区別する際、半数近くのがん細胞において、がん抑制因子「p53」に変異(あるいはウイルス由来因子による発現抑制・不活性化)が見られることで、p53機能が抑制されるのが大きな特徴になっている。
放射線被ばく事故での救命への応用や放射線治療の投与線量の限界(耐容線量)を克服する「副作用軽減剤」としての応用が期待される「p53制御剤」では、正常なp53機能を示す正常組織の放射線細胞死のみを選択的に防護し、p53機能を喪失しているがん細胞は防護しない。
今回、同研究グループでは、このような継続的ながん治療における副作用を軽減させる「正常組織防護剤」の開発を目的として、p53分子内の亜鉛結合部位を標的とする8-キノリノール誘導体の合成・探索を進めることで、p53活性を制御する複数の放射線防護剤を発見。
「p53」が有する標的遺伝子転写活性化能を調節する『5CHQ』(5-クロロ-8-キノリノール)に注目し、p53が正常に機能している細胞だけを防護する『5CHQ』の放射線防護活性の性質を明らかにした。
同研究グループでは、この他に類を見ない化合物活性である「p53」の放射線抵抗性機能を引き出す『5CHQ』活性は、継続的ながん医療の放射線療法・化学療法を支援する新たな防護剤の創出につながるRadioprotective agonist(放射線防護性作動薬)になることが期待されるとしている。
さらに、今後は、この『5CHQ』の作用機構のメカニズム解明にも取り組み、腫瘍モデル実験系での治療効果の向上の働きがあるかなどの検証を進めていくとしている。
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