高齢者の圧迫骨折、MRIによる早期検査で「遷延治癒」を予測
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骨密度が低下したり、骨質が劣化することが原因になって骨折などを引き起こす「骨粗鬆症」を発症する高齢者は多く、70代で約20%、80代で約40%となっており、さらに今後はこの「骨粗鬆症」を発症する高齢者が増加傾向をたどるとことが予想されている。
この骨粗鬆症では、転倒・打撲などの受傷がなくとも日常的に「圧迫骨折」を発生する恐れがあるとされており、特に高齢者の場合、脊椎・腰椎での圧迫骨折を発症するケースが多いという。
大阪市立大学が7月5日に発表したプレスリリースによると、同大・高橋真治病院講師ら(医学研究科整形外科学)の研究グループが、MRIを用いて骨粗鬆症性椎体(ついたい)における予後を早期に予測できることを突き止めたという。
同研究成果は、6月25日付けの医学専門誌「Osteoporosis International」(電子版)にも掲載されている。
高齢者の圧迫骨折は「背中曲がり」や「腰曲がり」のもと
骨粗鬆症が引き金となって起こる「脊椎圧迫骨折」や「腰椎圧迫骨折」は、高齢者の背中曲がりや腰曲がりの大きな原因になってくるものだ。
その多くが圧迫骨折自体は発症から約3ヶ月で骨癒合し治癒するのだが、脊椎や腰椎は変形したままの状態になってしまうことにある。また、完全に骨癒合していないと強い腰背部痛を招くケースもあり、高齢者のQOL(生活の質)や日常生活動作に悪影響を及ぼしていることが伺える。
その一方で、これまで圧迫骨折の発症後に骨癒合したかの判定を行うには、発症後3ヶ月～半年は経過を見なければならず、長期間を要することが大きな問題であった。
MRI検査の所見で予後を早期予測が可能
そこで今回、同研究グループでは骨粗鬆症性椎体骨折患者を対象に、発症初期のMRI撮影によって遷延治癒(骨折の治癒が遅れている状態)に陥るかどうかを予測するが可能なのかを実験している。
その結果、MRI撮影で骨折椎体内に「T2高信号」を示した患者が遷延治癒に移行しやすいことが分かった。また、「T2低信号」を広範囲に示す所見でも同様の傾向があり、受傷時や受傷1ヶ月でこれらの予後不良所見を示す患者では、その6割以上で遷延治癒を認めることが分かったという。
また受傷時にこれらの予後不良所見を示していたとしても、受傷1ヶ月後に消失している例では、1割程度しか遷延治癒に移行しなかったことも合わせてわかっている。
そのため同研究グループでは、1ヶ月を経過しても予後不良所見がある場合は、従来の保存治療のみではなく、手術などの治療が必要になると考えるのが妥当という見解を示している。
骨折の見落とし防止、効率的な治療方針も同時に
骨粗鬆症性椎体骨折の治療としては、近年ではセメントを注入する低侵襲手術も広く行われている。発症初期時に予後を予測することで、早期段階からこのような治療を見据えることも可能になってくる。
また早期MRI撮影による骨粗鬆症性椎体骨折患者の骨折の見落しを防ぐと同時に遷延治癒の予測も行えることが実証されたことで、MRI撮影による予後不良の画像所見を有する患者には、それに対応した早期治療を実施するなどの効率的な治療指針の確立にも繋げることで高齢者のQOLの向上や健康寿命の延伸が期待される。
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