新診断基準でドライアイ確定患者数が3割増加
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ドライアイは、日本国内に2000万人、世界には10億人以上の患者がいると推測され、最も多い眼疾患になっている。
ドライアイの原因としては、加齢、ストレス、デジタル機器の使用時間の増加などが考えられており、ドライアイはいわゆる現代病として今後も増加することも考えられている。
順天堂大学は4月6日、村上晶氏（同大医学部附属順天堂医院眼科教授）、猪俣武範氏（同助教）らの研究グループが、2016年のドライアイ診断基準の改定を受けて、「旧ドライアイ診断基準」と「新ドライアイ診断基準」におけるドライアイ患者の分布について調査を行った結果、ドライアイ確定患者数が33％増加することが明らかになったと発表した。
同研究成果は「Scientific Reports」で発表された。
旧診断基準でドライアイ確定でなかった『涙液層破壊時間短縮タイプ』
同研究グループでは、これまでの研究から、「旧診断基準」ではドライアイ確定と診断されていなかった『涙液層破壊時間短縮タイプ』のドライアイについて、その発症には涙液層の安定性の低下が密接に関連しており、ドライアイの多くを占めることを確認していた。
これによるドライアイの定義および診断基準を見直しの必要が生じたことで、ドライアイ診断基準は、2016年の改定に至っている。
そこで、今回同研究グループでは、新診断基準でのドライアイ患者の分布の変化と涙液層破壊時間短縮タイプのドライアイの分布を調査した。
ドライアイ確定患者の「38.3％」は、『涙液層破壊時間短縮タイプ』
同研究グループは、2015年11月～2017年4月に順天堂医院眼科外来を受診した患者（250例）を対象に、「旧ドライアイ診断基準」と「新ドライアイ診断基準」におけるドライアイ患者の分布の変化を調査。
「旧ドライアイ診断基準」では、ドライアイ確定は「38.8％」、ドライアイ疑いは「35.6％」、非ドライアイは「25.6％」となった。
これに対し、「新ドライアイ診断基準」では、ドライアイ確定が「66.8％」に増加、非ドライアイは「31.2％」だったという。
「旧ドライアイ診断基準」における『ドライアイ疑い』の79.8％が、「新ドライアイ診断基準」では、「ドライアイ確定」に割り振られる結果になった。
新ドライアイ診断基準において、ドライアイ確定患者が「33％」増加し、そのうち「38.3％」には、『涙液層破壊時間短縮タイプ』のドライアイを認めたとしている。
『涙液層破壊時間短縮タイプ』のドライアイの涙液の安定性の改善
ドライアイの加療においては、涙液層の安定性を低下させている眼表面の不足成分を看破して、点眼によって成分を補充する必要がある。
今回の研究結果から『涙液層破壊時間短縮タイプ』のドライアイにおいて、涙液の安定性の改善に着目した加療が行えると考えられる。
ドライアイは多因子疾患であり、検査法も1つでないことから、これまで世界的に統一されたで診断方法はなかった。
しかし、2016年のドライアイの診断基準の改定によって、日本を含めアジア諸国に合意を得たことから、アジア諸国でもこの診断基準が導入されている。
同研究グループでは、アジア諸国で普遍的な臨床研究を行うことが可能となり、より一層ドライアイ加療の進歩が予想されるとしている。
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