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新・産業革命とも言われるIoT(Internet of Things)やロボットなどの活用により様々なサービスが生まれている。
科学技術振興機構(JST)(本部︰埼玉県川口市、濵口道成理事長)では、「視覚評価用脳波計システム」の設計開発を行ったことを9月29日付けのプレスリリースで発表している。
これは内閣府総合科学技術・イノベーション会議が主導している「革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)」の研究開発プログラムの一環。生理学研究所(NIPS)(愛知県岡崎市、井本敬二所長)、東海光学株式会社(愛知県岡崎市、古澤宏和社長)、株式会社ミユキ技研(東京都文京区、上原健司社長)が共同で行ったものだという。
10月4日~7日に幕張メッセで開催された「CEATEC JAPAN 2016(シーテック ジャパン 2016)」では東海光学ブース内で同システムプロトタイプ(試作機)が展示された。
ヒトが外部刺激などに対して反応する時に、どのような外部刺激が好ましく感じられるかは個人差により異なる。
例えば、精神疾患や発達障害などの症状が見られる患者では、健常者が外部刺激に対して感じない感覚過敏や感覚鈍麻(どんま)という感覚異常を伴うケースもある。
このような個人差のある視覚、聴覚、体性感覚(触覚・皮膚感覚など)といった「感覚の特性」に関する情報は、脳の感覚野における脳活動から得ることができるが分かっている。また、健常者同士で比較した場合においても、これらの感覚特性には個人差が認められるものだという。
今回共同研究グループでは、感覚特性の1つである視覚と相性の良い「眼鏡」をモデルケースに採用して、既存のヘッドセット形状の研究用脳波計を元にした「視覚評価用脳磁計システム」を新たに設計開発。WiFi通信によるデータ通信にも対応させた。
現在はプロトタイプの試作機まで開発が進んでいるこの眼鏡タイプの「脳波計システム」だが、これにより言葉では表現しにくい感覚特性の情報を「眼鏡」(ウェアラブル型の視覚評価用脳磁計)を通した脳活動計測から客観的に取得できるようになる。
また、WiFi通信によるデータ通信にも対応させたことでPCやタブレットなどに計測結果をグラフなどで反映させることも想定される。
今回のウェアラブル脳磁計システムの活用により、成人と比較した子どもや発達障害の患者などでの脳磁計の示し方の違いを評価することで、それぞれの感覚特性の違いを取得できることが期待されている。
また同研究グループでは、このような個人の脳活動(脳内のニューロ(神経の)活動)から取得した感覚特性の情報を活用することで、一人ひとりに合わせた製品(オーダーメイド、またはテイラーメイド)を提供する「ニューロ(neuro)テイラーメイド」の開発も進めていくとしている。
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