サンスターの宿泊型健康指導プログラムの有効性を科学的に実証
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京都大学は1月15日、川村孝氏（同大環境安全保健機構健康科学センター教授）、松崎慶一氏（同助教）らの研究グループによって、サンスターグループ社員向け健康増進施設で提供された「宿泊型健康指導プログラムの有効性」を科学的に明らかにした※と発表した。
※サンスター財団からの受託研究によるもの
健康指導プログラムは、座学と体験学習を組み合わせて自らの健康に関する気づき・体感を促すことで「行動変容のステージを進める」、また、同じ境遇の参加者が2泊3日の各種プログラムを一緒に受講し、互いに健康における目標を宣言することで「グループダイナミクスを生む」の2点を特徴とするもの。
同成果は「Preventive Medicine Reports Volume 13, March 2019」に掲載されている。
特定保健指導の「積極的支援」「動機付け支援」該当者向けの宿泊型健康指導プログラム
サンスターグループでは、1985年に「サンスター心身健康道場（社内福利厚生施設）」で、社員への宿泊型健康指導を開始した。
2007年からは定期健康診断で特定保健指導の「積極的支援」・「動機付け支援」に該当した社員に、独自の宿泊型健康指導プログラムを実施している。
今回の研究では、定期健康診断結果で特定保健指導の「積極的支援」、あるいは「動機付け支援」の該当者（2007～2009年にサンスターグループに在籍、415名）を抽出。
心身健康道場における2泊3日の健康指導プログラムの参加者（220名）を『参加者群』、参加しなかった該当（195名）を『非参加者群』とし、プログラム前後（参加群）もしくはそれに相当する時期（非参加群）の定期健康診断データを解析、「宿泊型健康指導プログラムの有効性と、その持続期間」についての検証を実施した（過去起点コホート研究）。
参加者の半数以上が「3％以上」の体重減少を達成
宿泊型健康指導プログラムは、行動科学の観点で、座学・体験学習を組み合わせており、「気づき、体感し、自己で目標を設定する」という内容になっている。
それぞれの群から抽出した背景因子が近似する該当者（各95名、計190名）について、当初の定期健康診断の結果と1、2、3年後の健康診断における測定項目の変化量を比較した。（傾向スコアマッチング法）
比較結果から、プログラム受講翌年の健康診断では「参加群」は「非参加群」と比較し、「体重（-2.7kg vs.-1.0kg、P＜0.01）」、「腹囲（-3.5cm vs.-1.5cm、P＜0.01）」で有意な改善が認められた。
また、「non-HDLコレステロール（動脈硬化の総合的なリスク指標、-8.8mg／dlvs.-1.8mg／dl、P=0.05）」の改善も認められた。
さらに、受講2年後の健康診断においても、「体重（-2.8kg vs.-1.7kg、P=0.07）」および「腹囲（-3.8cm vs.-2.3cm、P=0.03）」に対する効果が維持されていた。
日本肥満学会が推奨する減量目標である「3％以上」の体重減少の達成者の割合は、参加者群では受講翌年において「50％以上」となり、非参加者群と比較して高い達成割合となった。
プログラム参加者における健康的な生活習慣の定着
同研究グループは、健康指導プログラムの特徴が相互に作用し合うことでプログラム参加者における健康的な生活習慣の定着に繋がったと考察。
今後は、前向きコホート研究を展開し、「どのような参加者に効果があるのか」、「行動変容をもたらす因子は何か」などに関する検証を行っていく予定。
また、対象者への宿泊型健康指導プログラムの有効性をさらに高めるため、効果が減弱する3年後を目処に社員への適切な追加講習ができるよう取り組むとしている。なお、同プログラムをもとに、社員以外も利用できる体制整備も行うとしている。
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