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2017年に米国心臓病学会(ACC)と米国心臓協会(AHA)が新しい高血圧ガイドラインに改訂したことで、高血圧の定義として、改訂前の「140/90mmHg」から新たに「130/80mmHg」に引き下げられた。
米チューレーン大学の研究チームによると、このGL改訂に基づいた場合、米国成人の約半数は高血圧と診断されることとなり、3人に1人は降圧薬による薬物治療が推奨されることを明らかにしたという。
同研究結果は、5月23日付けの「JAMA Cardiology」(電子版)に掲載された。
同研究チームでは、米国民健康栄養調査(NHANES)のデータ(2013~2016年の期間を対象)から、2017年と2014年の新旧の高血圧ガイドラインに基づいて、米国成人の「高血圧有病率」、および「降圧薬のよる薬物治療」が推奨される割合を推定。
また、新ガイドライン推奨の収縮期血圧の治療目標が達成されていると仮定し、NHANES(2017年10月~2018年3月)や降圧治療の臨床試験、コホート研究のデータを分析し、心血管疾患・全死亡リスクが低下することを推定した。
この結果から、新ガイドラインの定義に基づくと、米国成人の約半数(46%)は高血圧となり、米国成人の1億500万人が高血圧となり、8,300万人が薬物治療を受けるべきだという。
その一方で、新ガイドラインの治療目標を達成すると、米国内の年間の全死亡者数は15万6,000人減少し、心筋梗塞や脳卒中、その他の心臓関連疾患が34万件減少する可能性があるとしており、同研究チームは、新ガイドラインの遵守を強く推奨するとしている。
ガイドラインの改訂については議論が続いていたが、今回の研究結果は新ガイドラインによるベネフィットがリスクを大幅に上回る結果だ。
新ガイドラインでは、「ステージ1」では心疾患評価を実施し、10年以内での心疾患の発症リスクが高い人には薬剤を処方すべきとの方針になっている。
一方で、新ガイドラインの基準で高血圧とみなされる患者の約1割は、薬物治療ではなく運動、食事などの生活習慣の改善によって血圧を下げることが推奨されている。
生活習慣の改善による効果は大きく、新たに診断される人の多くは「非薬物治療」でも血圧を管理できるという考えだ。
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