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近年、ストレスは、あらゆる病気のリスク要因であることが示唆されており、職場環境では、改正労働安全衛生法に基づいて「ストレスチェック制度」が施行されるなど、その予防・軽減に取り組む動きが強まっている。
一方、ストレスの詳細のメカニズムは解明されないままで、ストレスとがんの関連性についての研究が進んでいない。これは、主観的な情報である「ストレス」は、その程度を測定すること自体が難しいとされてきたためだ。
国立がん研究センター(理事長:中釜斉、所在地:東京都中央区)は1月20日、国立がん研究センター(社会と健康研究センター)、全国11保健所、国立循環器病研究センター、大学、研究機関、医療機関などとの共同研究を実施し、「自覚的なストレスレベルが高い」と全がんで罹患リスクが上昇し、その関連は「男性」で強くみられることが分かったことを発表した。
この研究は、「多目的コホートに基づくがん予防など健康の維持・増進に役立つエビデンスの構築に関する研究(多目的コホート研究:JPHC Study)」(主任研究者 津金昌一郎 国立がん研究センター 社会と健康研究センター長)の一環で、同研究成果は、「Scientific Reports」に掲載されている。
病気のリスク要因という点において、特に慢性的なストレスでは、一時的なストレスよりも、生理的影響・行動パターンへの影響が大きいとされている。
しかし、慢性的なストレスの影響を考慮した研究は少なかった。今回、同研究グループでは、自覚的ストレス・自覚的ストレスの変化と、全がん罹患リスクとの関連を検討。
1990年と1993年に、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、茨城県水戸、新潟県長岡、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古、大阪府吹田の10保健所管内に在住していた人のうち、がんになっていなかった男女(40~69歳、約10万人)を2012年まで追跡した調査結果から、自覚的ストレスとがん罹患との関連を調査した。調査結果から、追跡調査中(平均17.8年)に、男女計1万7,161人のがん罹患が確認された。
調査開始時のアンケート回答から、日常的に自覚するストレスの程度について「低」・「中」・「高」の3グループに分け、その後の全がん罹患を比較。
この自覚的ストレスのレベルが「低」のグループを基準として、その他のグループのがんリスクを比較した結果、調査開始時の自覚的ストレスレベルと全がん罹患との間には、統計学的有意な関連は見られなかったという。
次に、対象者のうち調査開始時と5年後調査時のアンケート両方の回答(回答者7万9,301人)について、日常的な自覚的ストレスの程度に関する回答の組み合わせから、その変化を「常に低」、「常に低・中」、「常に中」、「高→低・中に変化」、「低・中→高に変化」、「常に高」の6つのグループに分け、がん罹患リスクとの関連を検討。
その結果、男女計1万2,486人(男性7,607人、女性4,879人)のがん罹患が確認され、自覚的ストレスレベルが「常に高」のグループは、自覚的ストレスレベルが「常に低」のグループに比べ、全がん罹患リスクが1割(11%)上昇していたという。
今回の「自覚的ストレス」と全がん罹患リスクとの関連は「男性」で強くみられ、特に、肝がん・前立腺がんでは自覚的ストレスが高いとリスクの上昇がみられることも明らかになった。
同研究グループは、今回の結果は「あくまでひとつの基礎的な医学論文による報告」であるとしている。
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