睡眠不足解消による効能の1つに「ホルモン機能」の改善
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日本は世界的に見ても「睡眠時間が短い国」として知られている。経済協力開発機構(OECD)の調査でも、加盟国の中で最も睡眠時間が短いグループに属する国の1つになっている。
また、NHK放送文化研究所が毎年行っている国民生活時間調査では、日本人の睡眠時間は過去40年間に遡って以降減少の一途を辿っている。
2016年10月には、国立精神・神経医療研究センター(NCNP)(東京都小平市)が同センターの北村真吾氏(精神保健研究所精神生理研究部室長)、三島和夫氏(同部長)らの研究グループによる研究成果として多くの人が自覚のないうちに「睡眠不足(潜在的睡眠負債)」を抱えていることによる健康へのリスクを取り上げた。
また、この『潜在的』な睡眠不足を解消することにより、単に眠気解消だけでなく、糖代謝や細胞代謝、ストレス応答などに関わるホルモン(内分泌)機能の改善が認められたことも同研究グループが発表している。
睡眠の過不足が健康リスクへ影響、成人では約4割が「6時間未満」
睡眠不足と健康リスク(糖尿病やうつ病など)との関係を調べた過去の国内における疫学研究の結果では、日本人の平均睡眠時間は「4時間以下から10時間以上まで」幅広くなっており、睡眠時間が長過ぎても短過ぎても健康リスクが高まることが報告されている。また、平均睡眠時間が「7～8時間」のグループにおいて、健康リスクが最も低下していることも同様に分かっている。
一方で、厚生労働省の2015年「国民健康・栄養調査」では、「1日の平均睡眠時間」は成人の約4割が「6時間未満」と回答しており、睡眠時間の妨げになる要因には仕事や家事などが挙がっている。
本人の自覚のない「潜在的」な睡眠不足時間が『1日1時間』
今回、同研究グループでは健康な成人男性15名(平均年齢23.4歳)が参加した実験において、被験者の「必要な睡眠時間」と実際に「毎日の習慣になっている睡眠時間」との差から本人の自覚していない睡眠不足時間を「潜在的睡眠不足」として算出した。
「必要な睡眠時間」は、実験室内で9日間にわたって就床時間を12時間に伸ばして睡眠を飽和させることで、睡眠時間の変動曲線から算出したもの、「習慣的な睡眠時間」は試験前の2週間にわたって自宅で測定した平均睡眠時間をそれぞれ参考にした。
その実験結果からは、参加者の「必要睡眠時間」が平均「8時間25分」と試算されたのに対して、「習慣的睡眠時間」は平均「7時間22分」となり、1日当たり平均1時間短いことが分かった。
このような本人が自覚できないこのような睡眠不足を、同研究グループでは健康リスクのある「潜在的睡眠負債」とも呼んでいる。
睡眠不足解消時には、ホルモン機能が改善
一方で、実験期間中に睡眠時間が延長された後には「眠気解消」が確認された。さらに、「空腹時血糖値の低下」、「基礎インスリン分泌能の増大」、「甲状腺刺激ホルモン濃度(TSH)の上昇」、「遊離サイロキシン(FT4)濃度の上昇」、「副腎皮質刺激ホルモン濃度(ACTH)の低下」、「コルチゾール濃度の低下」など、いずれも糖代謝や細胞代謝、ストレス応答などに関わるホルモン機能が有意に改善していた。
これらの研究成果から、「眠気がない」というバロメータだけを睡眠不足の判断基準にするのではなく、眠気を感じないために自覚症状のない「潜在的睡眠不足」というバロメーターでも、このホルモン機能への影響のようにヒトの心身には少なからず負担が生じるリスクがあることを明らかにしたようだ。
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