「総合失調症」の病名変更がメディアに与えた影響を調査、東大
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代表的な精神疾患の1つである「統合失調症」。
以前は、「精神分裂病」と呼ばれていたが、患者やその家族に対する誤った偏見が広まってしまうことなどを理由にその後病名が変更されたのは2002年のことだ。
東京大学では11月30日、同大在学生の心理カウンセリングなどのサポートを行う小池進介氏(同大学学生相談ネットワーク本部/保健・健康推進本部講師)らが、統合失調症の病名変更が新聞報道に与えた影響を調査した研究結果を公表した。
それによると、病名変更後に「精神分裂病」を使用する新聞記事はほぼなくなっており、統合失調症の偏見・差別の減少に一定の貢献はしている可能性があるとする一方で、病名変更後も犯罪に関連付けされる傾向があることが分かった。
病名の変更による偏見・差別の減少を検証
これまでの研究において、犯罪関連記事などで「精神分裂病」を報道することが精神疾患への偏見・差別を助長する原因の1つと指摘されてきた。
誤った偏見から患者家族が社会的に孤立してしまい、患者や家族団体などからは誤解を与えるような病名に対する苦情も多かった。
そのような背景から、国内では2002年に「精神分裂病」から「総合失調症」へ名称を変更しており、統合失調症への誤った偏見・不当な差別を減らす働きかけを行ってきた。
その後十数年が経っているが、病名変更後に新聞などのマスメディアの報道の在り方にどのように影響を与えたかの実態を把握する研究はなかった。
犯罪関連記事に精神疾患を関連付ける傾向
小池氏らは、1985年1月1日から2013年12月31日までの約30年間に朝日新聞、産経新聞、毎日新聞、読売新聞の各メディアが記載していた新聞記事2,200万件から、「精神分裂病」「統合失調症」を見出しや本文に含んでいる記事を抽出して解析している。
その結果、名称が変更された2002年における新聞記事データでは、統合失調症に関する記事の38.9%に、「精神分裂病」「統合失調症」双方の名称を含んでいたが、2004年以降では双方の名称を含む記事は3件に減少していたという。
この結果から「総合失調症」への病名変更による偏見・差別の減少に新聞報道が一定の貢献をしている可能性は示唆される。
一方で、病名変更後の統合失調症に関する記事では、その見出しの24.5%は犯罪関係だったことも分かり、各メディアが犯罪関連記事で精神疾患を関連付けて報道する傾向は病名変更の前後で変わらなかったという。
マスメディアに多元的な報道を提言
過去の犯罪研究によると、貧困などの「社会経済的状況」や両親の離婚や虐待などの「社会環境」、「アルコール・違法薬物」などの問題が犯罪の発生に関わる割合が、統合失調症などの「精神疾患」より多いことが分かっている。
そのため同氏は、新聞などのマスメディア報道において、犯罪関連記事で精神疾患をすぐに結びつけるのではなく、他の要因も踏まえたうえで、多元的な報道をするように提言している。
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