iPS細胞活用によるNAFLD治療・早期発見に向けた共同研究
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再生医療での応用が検討され、近年注目を浴びているiPS細胞。疾患の治療法や早期発見法の開発でも大きな効果を発揮する可能性がある。
横浜市立大学（横浜市金沢区）とIT大手ディー・エヌ・エー（DeNA、本社：東京都渋谷区、守安功社長）のヘルスケア子会社・DeNAライフサイエンス（DLS、本社：東京都渋谷区、大井潤社長）が、人工多能性幹細胞（iPS細胞）を活用した「NAFLD（非アルコール性脂肪肝疾患）」治療の共同研究をスタートする。
高齢社会の課題解決や健康増進につながる先進的な研究開発事業を支援する平成29年度横浜市特区リーディング事業助成金（プロジェクト助成）約970万円の交付も決まっており、NAFLDが重篤化する前段階で発見できる方法の確立を目指すという。
飲酒しない人でも脂肪肝に、「NAFLD（非アルコール性脂肪肝疾患）」
NAFLD（非アルコール性脂肪性肝疾患）は、肝臓の病気の一種で、お酒を飲まなくても起きる脂肪肝として注目されている。
このNAFLDでは、肝硬変や肝臓がんなどに繋がるリスクが指摘されている病気であることから、早期発見・対策が重要になるが自覚症状がないため困難で、その患者数は増えていると言われる。
同大によると、NAFLD患者は、日本人のおよそ1～3割にのぼるという。
横浜市大がiPS細胞を作製、DeNAライフサイエンスの会員向け遺伝子検査サービスMYCODEを活用
共同研究では、DeNAライフサイエンスの会員向け遺伝子検査サービスMYCODEを活用し、遺伝子解析によって、NAFLDに関連する遺伝子を持つ会員から血液を採取し、提供を受ける。
これを基に、横浜市大がiPS細胞を作製し、病因解明など活用するための「ミニ肝臓」を構築して、NAFLDの病態を模倣することで、早期発見の指標となるバイオマーカーの把握や治療薬の開発につなげる。
iPS細胞を活用したミニ肝臓の構築技術は、武部貴則氏（同大医学群臓器再生医学准教授）を中心とした研究グループが確立した。
人を対象とした臨床研究、2020年を目安に検証
DeNAライフサイエンスでは、昨年末からNAFLD関連の遺伝情報の抽出作業を開始。今年度中に遺伝情報の解析やiPS細胞の作製を行い、2018年度以降に生体内の肝臓に近い「ミニ肝臓」を用いた検証に着手する計画だ。
人を対象とした臨床研究は、個人で生活習慣が異なり、ゲノム情報と疾患発症の因果関係の立証が極めて困難だったが、共同研究ではiPS細胞により同じ培養条件下での疾患の再現ができるため、因果関係を正確に検証できるとしており、2020年を目安に検証を進めるとしている。
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