「脱毛症治療」に再生医療を活用、京セラと理研が共同研究
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これまでに生えていた箇所に毛髪が生えなくなったり、すっかりと抜けてしまう「脱毛症」は病気ではないが、加齢性の脱毛や女性でも陥るケースもあり、大きな悩みの1つになっている。
次世代の医療としての期待が高まっている再生医療においては毛包器官(毛が生えてくる部分)の再生技術による脱毛症の治療への活用が注目されている。
この再生医療分野「毛包器官再生による脱毛症の治療」の共同研究について、京セラ株式会社(本社︰京都府京都市伏見区、山口悟郎社長)と理化学研究所(埼玉県和光市、松本紘理事長)、株式会社オーガンテクノロジーズ(東京都港区、杉村泰宏社長)は共同で研究を行っていく契約を締結している。
共同する3者では今後、毛包器官の再生による脱毛症の治療技術や製品の共同開発を行っていくようだ。
国内1,800万人と言われる脱毛症患者、保険は適応されず
男性型脱毛症診療ガイドライン(2010年版)によると国内には1,800万人の脱毛症の患者がいると推計されている。
進行性である男性型脱毛症(AGA)をはじめ、女性でも陥る先天性脱毛や加齢性脱毛症、休止期脱毛などがあるが、QOL(生活の質)への影響は極めて大きいものとされる。
従来の脱毛症の治療では育毛剤を頭皮に直接ふりかけたり、薄毛治療薬を内服するなどが行われるが、人口毛の移植や自毛の植毛などによっても幅広い治療が行われている。
しかし、すべての脱毛症の症例に対する治療効果があるとは言えず、公的保険が適応されないため特に自毛の移植などでは費用が高額になるなどの問題もあった。
毛包器官の再生による毛髪再生医療
理化学研究所の関連機関である理研多細胞システム形成研究センター(CDB)の器官誘導研究チームでは、2012年にマウス実験によって「器官原基法」を活用した毛包器官の再生技術を開発した。器官原基法は同研究センターが開発した器官再生技術であり、これまで毛包原基細胞を用いることで歯や毛包などの再生が可能であることを実証してきている。
この新しい再生技術では、毛包器官の数を制御することも可能で、毛髪再生医療として脱毛症に対する審美治療への応用可能性も注目されていた。毛包の再生医療には患者自身の毛包を用いた自家移植が行われるという。
3者の共同研究で2020年での実用化を目指す
今回共同する3者では2020年をめどにこの毛包再生技術のヒトの脱毛症治療への実用化を目指して今後共同して研究を行うとしており、実用化されれば医療機関で患者に再生毛包原基を移植治療することになると期待される。
京セラは移植に向けた細胞加工機器開発などを、理研とオーガンテクノロジーズは、毛包由来幹細胞の培養技術や臨床応用の実施に向けたモデル動物による前臨床試験などを担当するとしている。
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