医療事務の平均年収は?職場や年代ごとの相場と給料アップの方法を解説

医療事務の年収が気になる方へ、平均給料や月収の目安を詳しく解説します。職場規模や年代、地域別の給与相場や年収アップを目指す方法も紹介。医療事務として転職や待遇改善を目指したい方は、ぜひ参考にしてください。

医療事務の平均年収・月収・ボーナスはどれくらい?

  一般病院 一般診療所
平均年収 約437万円 約329万円
平均月収 約29万3,912円 約23万2,310円
ボーナス 85万2,399円 50万9,374円
参考:e-Stat「医療経済実態調査(医療機関等調査) / 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査) / 報告」
※年収は、平均給料年(度)額+賞与で算出(1,000の位を切り捨て)
※月収は、平均給料年(度)額÷12で算出(小数点第1位を切り捨て)
※常勤の事務職員のデータ
※一般病院の給料には扶養手当、時間外勤務手当、役付手当、通勤手当など労働の対価として職員に支給したすべてものが含まれています。

厚生労働省のデータによると、規模が大きい一般病院の方が一般診療所よりも年収・月収・ボーナスが高くなっています。

病院は診療所に比べて運営規模が大きい場合が多く、人事制度や各種手当が整備されている職場も少なくありません。そのため、年収やボーナスにも反映されやすいと考えられます。

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【勤務先別】医療事務の平均年収

【病院】医療事務の平均年収
【クリニック】医療事務の平均年収
医療事務の年収は、勤務先の経営母体によっても大きく異なります。自身の希望条件に合う職場を見つけるために、まずは開設者別の傾向を把握しましょう。

【病院】医療事務の平均年収
勤務先の開設者 平均年収 平均賞与
国立病院 約547万円 111万1,109円
公立病院 約516万円 120万8,901円
公的病院 約462万円 100万1,592円
医療法人 約392万円 63万8,213円
個人 約383万円 57万6,453円
参考:e-Stat「医療経済実態調査(医療機関等調査) / 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査) / 報告」
※年収は、平均給料年(度)額+賞与で算出(1,000の位を切り捨て)
※常勤の事務職員のデータ
※給料には扶養手当、時間外勤務手当、役付手当、通勤手当など労働の対価として職員に支給したすべてものが含まれています。

厚生労働省のデータでは、医療事務の平均年収・賞与は、国立病院や公立病院で高くなっています。これらの病院では、給与体系が公的機関の制度を参考に設定されるケースがあり、他の勤務先に比べて給料が高くなりやすいためと考えられるためです。

一方で、医療法人や個人経営の病院は施設ごとの経営方針に左右されやすく、国立・公立病院に比べると、年収や賞与は低い水準にとどまるケースが多いでしょう。

【クリニック】医療事務の平均年収
勤務先の種類 平均年収 平均賞与
個人
(入院診療あり)
約407万円 69万8,353円
個人
(入院診療なし)
約294万円 46万8,296円
医療法人
(入院診療あり)
約362万円 56万8,156円
医療法人
(入院診療なし)
約335万円 50万3,061円
参考:e-Stat「医療経済実態調査(医療機関等調査) / 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査) / 報告」
※年収は、平均給料年(度)額+賞与で算出(1,000の位を切り捨て)
※常勤の事務職員のデータ

クリニックの場合、入院診療を行っている施設の方が、入院診療を行わない施設よりも医療事務の年収・賞与が高くなっています。これは、入院対応に伴う業務量の多さや業務内容の違いなどが影響している可能性があるためです。

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【雇用形態別】医療事務の平均年収

雇用形態 平均年収・月収・時給
正社員 平均年収:約248万円
平均月収:207,264円
パート 平均時給:1,305円
参考:メドフィットに掲載の情報をもとに独自に算出
正社員の平均年収は平均月給×12で算出(1,000の位を切り捨て)

メドフィットに掲載の求人データによると、正社員の平均年収は約248万円、平均月収は約21万円です。正社員の場合、職場によっては上記の年収にボーナスが加算されるケースもあります。

パートの平均時給は約1,300円です。年収や月収は1カ月あたりの勤務日数や1日の勤務時間によって大きく変わります。たとえば1日6時間、月に12日働く場合、月収は9万3,960円です。

【年代別】医療事務の平均年収

年代 平均年収
〜19歳 約273万円
20〜24歳 約352万円
25〜29歳 約449万円
30〜34歳 約486万円
35〜39歳 約560万円
40〜44歳 約584万円
45〜49歳 約558万円
50〜54歳 約577万円
55〜59歳 約606万円
60〜64歳 約486万円
65〜69歳 約419万円
70歳〜 約345万円
参考:e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」
※年収は、きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で算出(1,000の位を切り捨て)
※賃金構造基本統計調査の職業分類において、医療事務員が属する「その他の一般事務従事者」のデータを参照

厚生労働省のデータによると、医療事務が含まれる一般事務職の平均年収は40〜59歳の年代で高くなっています。この年代は、一般的に管理職などの役職に就くことが多く、役職手当などが加算されて全体の年収が底上げされやすいためです。

統計には他の事務職も含まれますが、医療事務でも経験を積んでキャリアアップをすれば、同様の年収アップを十分に見込めるといえるでしょう。

【地域別】医療事務の平均年収

都道府県 平均年収 平均月収
東京都 約266万円 22万1,865円
神奈川県 約255万円 21万3,060円
千葉県 約245万円 20万4,472円
埼玉県 約241万円 20万1,258円
宮城県 約246万円 20万5,000円
群馬県 約251万円 20万9,416円
愛知県 約239万円 19万9,600円
静岡県 約255万円 21万2,898円
岐阜県 約253万円 21万1,250円
大阪府 約247万円 20万6,642円
兵庫県 約243万円 20万3,237円
福岡県 約238万円 19万8,471円
参考:メドフィットに掲載の情報をもとに独自に算出(一部の地域のみ算出)
正社員の平均年収は平均月給×12で算出(1,000の位を切り捨て)

医療事務職員の年収・月収は、東京都や神奈川県などの都市部で高い傾向が見られます。一般的に賃金は、物価や家賃水準が高い地域ほど高くなるためです。

また、地方に比べて人材確保の競争率も激しいため、都市部の賃金は安定しやすい傾向にあります。

医療事務の待遇の特徴



【勤務形態】シフト制の職場が多い
【社会保険】正社員は完備されていることが多い
【休暇】休みやすさは職場規模に左右されることもある

医療事務として働く際は、年収だけでなく勤務形態や福利厚生などの待遇面も知っておきたいポイントです。ここでは、医療機関ならではの働き方の特徴について解説します。

【勤務形態】シフト制の職場が多い
医療事務は多くの職場でシフト制が導入されているのが一般的です。総合病院や土日診療を行うクリニックでは交代制で働くケースが多く、まれに夜勤が発生する場合もあります。

一方で、平日に休みを取りやすく、役所や銀行など普段の用事を済ませやすい点は大きなメリットといえます。勤務先によってシフトのパターンはさまざまなため、自身のライフスタイルや希望の休み方に合わせて職場を選ぶことが大切です。

【社会保険】正社員は完備されていることが多い
法人化されている職場や一定規模以上の医療機関では、正社員は社会保険の加入対象となるのが一般的です。充実した福利厚生は生活の安定に直結しやすいため、長期的に働くうえでのメリットとなります。

また、パートやアルバイトなどの非正規雇用であっても、勤務時間や収入、企業規模といった加入要件を満たすことで社会保険への加入が可能になる場合があります。

【休暇】休みやすさは職場の規模に左右されやすい
医療事務の休暇の取りやすさは、勤務する職場の規模によって異なります。大学病院などの大規模な医療機関は在籍するスタッフ数が多いため、一般的には比較的休みの調整がしやすい職場が多いとされています。

一方で、個人のクリニックは少人数で運営しているケースが多く、急な休みや他の人と希望が重なったタイミングでの休暇取得が難しいことも少なくありません。

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医療事務が年収アップを目指す4つの方法

現在の勤務先に交渉する
管理職やリーダー職を目指す
医療事務関連の資格を取得して専門性を高める
今よりも条件のよい職場へ転職する
医療事務として今よりも収入を増やすためには、現在の職場でキャリアを築く方法から環境を変える方法まで、いくつかの選択肢があります。ここでは、年収アップにつながる4つの具体的なアプローチを解説します。

現在の勤務先に交渉する
今の職場での給与アップを目指したい方は、まず勤務先へ待遇の交渉を検討しましょう。新人教育を新しく担当するなど、業務範囲が広がったタイミングで打診するのがおすすめです。

しかし、定期昇給による昇給幅が少額にとどまる職場は少なくないため、交渉だけで大幅な年収アップを実現するのは難しいのが現実です。

管理職やリーダー職を目指す
収入アップを狙うために、現在の職場で管理職やリーダー職への昇格を目指す方法も選択肢です。レセプト総括や後輩育成といった責任ある業務を任されることで役職手当が支給され、毎月の月収の底上げを期待できるでしょう。

また、主任や医事課長に就けば基本給そのものが上がるケースもあります。就業規則や人事制度を確認し、具体的な目標を定めることが大切です。

医療事務関連の資格を取得して専門性を高める
資格を取得して専門性を高めることは、収入アップに加えて将来的な転職活動を有利に進める際にも役立ちます。資格手当が支給される職場であれば、自身の努力次第で収入アップが可能です。

資格手当の有無や支給額は職場ごとに異なるため、求人票や就業規則で確認しましょう。

【医療事務におすすめの関連資格】
資格名 特徴
医療事務認定実務者®️ 医療事務の基礎知識やレセプト業務のスキルを証明できる、未経験者向けの資格
医療事務技能審査試験
(メディカルクラーク®️)
レセプト業務や受付業務の対応力が問われる、認知度が高い資格
医科 医療事務管理士® 受付やレセプト業務等の専門知識を有していることを証明する資格
今よりも条件のよい職場へ転職する
現職で昇給の限界を感じる場合は、基本給や手当が充実した職場への転職も検討しましょう。病床数の多い大規模病院や自費診療の美容クリニックでは、比較的高い給与条件の求人が見られる場合があります。求人票で賞与の実績などを比較し、正当に評価される環境を選ぶのがポイントです。

「メドフィット」では、医療・介護業界に精通したキャリアエージェントが、転職活動を全面的にサポートします。医療事務をはじめとする求人の紹介や面接対策、給与・条件面の交渉までを総合的に支援します。

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年収アップを叶える!医療事務の転職先を選ぶポイント

・賞与や諸手当を含めた「年収全体」で比較する
・基本給のベースアップや昇給制度の有無を確認する
・職場見学を通じて実際の雰囲気や働きやすさを確かめる
医療事務として待遇改善を目指して転職する場合は、目先の月収だけで判断せず、賞与や手当などを含む年収全体で比較することが重要です。基本給のほかに資格手当や残業代の支給条件、昇給制度の有無を細かく確認しましょう。

また、希望する働き方と年収のバランスをあらかじめ整理しておくことも大切です。実際の働きやすさは、職場の雰囲気も大きく影響します。職場見学をして、職員の雰囲気や職場の設備などをチェックしましょう。

求人選びや条件交渉に迷う場合は、転職サポートサービスの活用がおすすめです。専門家に相談することで、個別の希望条件にマッチした職場を見つけやすくなります。

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業界特有の事情に詳しいため、個人では聞きにくい待遇の詳細や職場の人間関係なども事前に確認できる点が大きな魅力です。納得のいく転職を叶えたい方は、ぜひメドフィットの転職サポートを利用して、理想の環境を手に入れましょう。

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医療事務の年収に関するよくある質問

Q.医療事務の年収・給料は低いって本当?
Q.医療事務と医療秘書はどちらの給料が高い?
Q.医療事務で年収500万円を目指せる職場はある?
Q.医療事務の手取り給料の目安はどれくらい?
医療事務の年収や給与水準に関して、転職を検討する方が抱きやすい疑問をまとめました。現状を正しく理解し、今後のキャリアプランに役立ててください。

Q.医療事務の年収・給料は低いって本当?
A.全産業の平均と比較すると、水準はやや低い傾向にあります。

医療事務は無資格や未経験からでも始めやすい職種であり、非正規雇用で働く人の割合が比較的多い傾向です。これが、年収の水準を押し下げている要因と考えられます。

しかし、これはあくまで統計上の傾向です。正社員としての就業や、資格手当が支給される環境への転職など、選び方次第で収入アップを目指せるといえるでしょう。

【医療事務と全職種の平均年収・給料の比較】
  医療事務
(一般病院)
医療事務
(一般診療所)
全職種
平均年収 約437万円 約329万円

約545万円

参考:e-Stat「医療経済実態調査(医療機関等調査) / 第25回医療経済実態調査(医療機関等調査) / 報告」
参考:e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」
※医療事務の年収は、平均給料年(度)額+賞与で算出(1,000の位を切り捨て)
※医療事務については、常勤の事務職員のデータ
※一般病院の給料には扶養手当、時間外勤務手当、役付手当、通勤手当など労働の対価として職員に支給したすべてものが含まれています。
※全職種の年収は、きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額で算出(1,000の位を切り捨て)

「医療事務はやめとけ」と言われる原因と真実!
働くメリットと後悔しない方法

Q.医療事務と医療秘書はどちらの給料が高い?

A.勤務先や業務内容によって異なるため、一概にどちらが高いとは言い切れません。

医療事務が窓口対応やレセプト業務を主とするのに対し、医療秘書は医師のスケジュール管理や診断書の代行作成など、より専門的な業務を担うケースが多いのが特徴です。

そのため、実際の待遇についてはそれぞれの求人情報などで個別に確認するとよいでしょう。

Q.医療事務で年収500万円を目指せる職場はある?
A.キャリア形成や職場選び次第では、目指せる可能性もあります。

具体的には、主に次の2つのルートが挙げられます。

①自由診療の美容クリニックへ転職する
インセンティブ手当(報奨金)が充実している職場や、カウンセラー業務を兼任する形態であれば、個人の成果次第で高い収入を狙えます。
②総合病院などで管理職への昇格を目指す
一般病院において、医事課長や事務長といった責任ある役職に就くことで、基本給のベースアップや高額な役職手当による年収500万円の到達が現実的になります。
自身が「成果主義」と「組織でのキャリアアップ」のどちらに向いているかを見極め、目指す方向性を決めるとよいでしょう。

Q.医療事務の手取り給料の目安はどれくらい?
A.実際の収入や社会保険料により大きく変わりますが、一般的には額面の75%〜85%程度が手取りの目安といわれています。

手取り額は、実際の年収や扶養家族の有無、年齢、居住する自治体の住民税額、勤務先の社会保険制度などによって変動します。

生活費を計算する際は額面通りではなく、手取り目安額を考慮して予算を立てることが大切です。

納得できる職場選びで、医療事務の理想のキャリアと年収を実現しよう

医療事務の年収は、勤務先の規模や形態、雇用形態によって異なります。現状の給与水準を正しく把握し、資格取得や管理職への昇格、あるいはより待遇のよい職場への転職など、自分に合った年収アップの方法を検討することが大切です。今回紹介した内容を参考に、給与だけでなく長期的な働きやすさや待遇も含めて、納得のいくキャリアを目指しましょう。

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