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臨床工学技士は主に病院の集中治療室(ICU)や手術室、あるいは透析センターなどで求められる人材だが、近年は医療関連分野の拡大や研究の先鋭化の影響で民間の領域にまでその活躍の場が普及しつつある。 今回は心臓移植の需要と供給、そして人工心臓の問題と絡めて、臨床工学士の未来について検証してみたい。
心臓は当然ながら人一人に対してたった一つの臓器である。このため、移植を希望する待機患者は日々膨れ上がる一方だ。難治性心不全患者は日本に数万人単位でいると言うが、日本では心臓の臓器提供者が欧米に比べて格段に少ない。人口比では人口100万人当たりわずか0.37人のみ。
臓器移植はその意思を明らかにした時点で待機者となるが、残念ながらその待機期間は年々長期化している。平均待機期間は5.4年だ。心臓移植の適応患者は65歳未満であり、社会生活を営む人々の大きな壁になっていた。
だが、富山大学医学部が2016年11月10日に人工心臓の「未来」を新たに示した。植込み型補助人工心臓(LVAD)の承認は2011年から始まり、この待機問題を解決に導いたかに見える。年間でおよそ150もの症例に対応したというデータからも、LVADが心不全患者とその家族に希望を示したことは明らかだろう。しかし、そこにはまだまだ解決すべき事案が残されているらしい。
故障がすなわち患者の死を意味する植込み型補助人工心臓(LVAD)は、その特性上故障が許されない。デバイスの不備はあってはならないのだ。
だが、現段階では人工心臓の精度や強度は100%の信頼を得ているとはいいがたい状況だ。また、埋め込み手術やその後のケアについて対応できる施設が限られているので、実質的には希望者の誰でも利用できるわけではないと言う。
心臓移植の適用患者は65歳以下だが、高齢化とともに境界人口がどんどん膨れ上がっている。そして、この領域に心不全患者は多いのだ。増え続ける心不全患者の需要に応えるにしても心臓提供者が増えるとは考え難く、つまりは植込み型補助人工心臓(LVAD)のさらなる改良と、その技術普及が不可欠ということになるのではないか。
臨床経験豊富な臨床工学技士がこの領域において担う役割は大きいと考える。
ここで話題は冒頭に戻る。新規医療機器の開発や技術の普及に臨床工学技士が必要とされている現状を認識しておきたい。
日本各地で経済産業省主導のもと医工連携が勧められているのだ。
例えば北海道・東北地方では東北経済産業局が。九州地方では九州経済産業局が。また、東京都では東京都医工連携HUB機構が、ものづくりを旨とする民間企業と臨床工学技士をつなぎ、現場へと新たな技術の提供を目指している。
臨床工学技士はその重責の反面、医療機関では配置人数が少ない。そのため職業としては狭き門となっている現状があるのだが、民間企業に活躍の場が広がれば、病院だけではなく民間の領域からもまた医療の最前線に手を伸ばせるようになるだろう。
そして、その未来はおそらく遠くはない。より自由に、より積極的に臨床工学技士の可能性を切り開いて行ってほしい。
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