
機能訓練指導員の仕事内容は、利用者の生活・身体状況の確認や個別機能訓練計画書の作成、機能訓練の実施など多岐にわたります。機能訓練指導員を名乗るためには、特定の国家資格が必要です。この記事では、具体的な仕事内容や年収、よくある質問と回答をご紹介します。
機能訓練指導員とは

機能訓練指導員とは、介護保険法により定められた職種です。理学療法士、言語聴覚士、作業療法士、看護師、柔道整復師またはあん摩マッサージ指圧師、一定の実務経験を有するはり師及びきゅう師の資格を有する者を指します。独立した資格ではなく、医療系の国家資格を有する方が名乗れます。
機能訓練指導員は、日常生活を営むために必要な機能の減退を防止・維持・向上するためにサービスを提供します。デイサービス等の介護施設において、1人以上の配置が義務付けられており、重要な役割を果たしています。
機能訓練指導員の仕事内容
機能訓練指導員の仕事内容は、利用者が日常生活を送れるように機能訓練の計画・実施・評価を行うことです。状況の確認や個別機能訓練計画書の作成から、利用者や家族への説明など仕事内容は多岐にわたります。
生活・身体状況の確認
機能訓練を効果的に行うためには、利用者の生活環境や残存する身体機能により異なります。自宅や介護施設など、利用者が生活する場所を訪問し、日常生活において困難を感じる点について確認します。本人や家族の希望、目標のヒアリングも重要な仕事です。
例えば「階段の昇降が難しい」という介護者がいたとします。しかし原因は「筋力の低下」「視力の衰え」「関節の痛み」「自宅の階段の環境」など、状況によりさまざまです。原因により解決方法も異なるため、適切なヒアリングと生活環境の確認が重要です。
個別機能訓練計画書の作成
確認した生活状況やヒアリング内容をもとに、利用者一人ひとりに合った個別機能訓練計画書を作成します。機能訓練指導員を中心に、介護職や看護師など他の職種と連携し、「短期目標」「長期目標」を立案し、目標ごとに「参加」「活動」「機能」を記載します。
ここでは、外出が億劫になっている方を例に長期目標を「スーパーに自力で買い物に行く」と設定しました。続いて「買い物リスト作成」「スーパーへの道順確認」など行動を細分化し、短期目標を設定します。
短期目標の例は、下記の通りです。
参加 |
家族と近所の散歩を楽しむ |
活動 |
最寄りのスーパーまで徒歩で行く |
機能 |
下肢筋力の向上 |
そのうえで、目標実現に向けた訓練プログラムの内容を「歩行訓練」「生活動作訓練」のように具体的に計画します。
利用者とその家族への説明
計画の実施には、利用者や家族の同意が不可欠です。作成した個別機能訓練計画書の内容を、利用者やご家族にわかりやすく説明し、同意を得る必要があります。家族の協力は、利用者の意欲向上や訓練の効果を高めるために欠かせません。
説明時には、目標や具体的な訓練内容だけでなく、訓練が日常生活の改善にどのように役立つか、具体的に伝えることがポイントです。利用者とご家族、担当ケアマネジャーに個別機能訓練計画書の写しを渡します。ケアマネジャーに内容を共有することで、介護支援全体の質向上が期待できます。
機能訓練の実施
機能訓練指導員は、計画書に基づき機能訓練を実施します。具体的な訓練内容として、関節の可動域を広げるストレッチや、筋力低下を防ぐトレーニング、バランス能力を高めるための歩行練習などが挙げられます。
訓練の際には、利用者の体調や疲労度などを考慮し、無理のない範囲で実施することが重要です。例えば、杖を使った安全な歩行を目指す場合、体操やエクササイズなどの機能訓練に加え、平地や段差での練習を段階的に進めます。
計画の見直し
機能訓練計画は、おおむね3カ月に1回の頻度で見直します。利用者の身体機能は、訓練の効果や時間の経過とともに改善または悪化することがあり、現在の状況に合わせた訓練計画が必要です。
また短期目標や長期目標が達成された場合は、新たな目標を設定し、逆に進捗が芳しくない場合は原因を分析し、訓練内容を見直します。適切な目標設定は、利用者の意欲向上につながるでしょう。
利用者の住環境の変化や家族の介護体制の変化なども、計画を見直す要因です。適切な計画の見直しは、利用者やご家族の満足度を高めることにもつながります。
機能訓練指導員になるには資格取得が必須

「機能訓練指導員」は、独立した資格ではなく、介護保険法で定められた職種のひとつです。機能訓練指導員になるには、以下のいずれかの国家資格を保有している必要があります。
・理学療法士
・作業療法士
・言語聴覚士
・看護師・准看護師
・柔道整復師
・あん摩マッサージ指圧師
・はり師・きゅう師(※一定の実務経験が必要)
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上記の資格取得には、すべて専門の養成学校を卒業し受験資格を得たうえで、国家試験に合格する必要があります。はり師・きゅう師の場合は資格保有に加え、機能訓練指導員が在籍する施設・事業所にて6カ月の実務経験が必要です。
公益財団法人日本鍼灸師会公式サイトには、「機能訓練指導員実務経験証明書フォーマット」が掲載されています。当該施設・事業所にて実務経験を積み、記入してもらうことで実務経験の証明が可能です。
ただし「実務経験」とは、当該等施設管理者が機能訓練指導員として問題ないと判断した内容との記載にとどまっており、具体的な内容の記載はありません。個別機能訓練計画の作成や訓練の実施など、機能訓練指導員の業務内容に携わるイメージで捉えておきましょう。
機能訓練指導員の就職先
機能訓練指導員は介護施設に1人以上の配置が義務付けられており、需要の高い職種です。具体的な就職先と特徴について紹介します。
介護福祉施設
介護福祉施設とは、介護が必要な高齢者や障害者に対して、日常生活の支援や介護サービスを提供する施設の総称です。要介護高齢者が通いで利用する施設や入居型施設があります。利用条件は、施設により異なります。
下記は介護福祉施設の一例です。
・デイサービス
・特別養護老人ホーム
・有料老人ホーム
・ケアハウス
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機能訓練指導員の業務は、運動機能回復のサポートがメインです。しかし、デイサービスでは送迎業務が含まれることが多く、特別養護老人ホームの場合、介護度が高い方の入居が多いことから日常生活の動作支援や筋力維持を目指すなど、施設によって目的や業務内容が異なります。
なかには機能訓練指導員がレクリエーションや身体介護などを行うケースもあり、施設見学の際に確認をおすすめします。
要介護者向け医療施設
要介護者向け医療施設とは、一般的な介護福祉施設と比べて、日常生活における自立度が低い高齢者を対象としています。要介護度が高い利用者や医療下記は、具体的な施設の一例です。
・介護療養型医療施設
・病院併設型リハビリテーション
・介護老人保健施設
・介護医療院
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医療施設で働く機能訓練指導員も運動機能の維持や改善を目的としたサポートを行います。ただ、重度の医療サポートが必要な利用者も多く、介護福祉施設以上に一人ひとりと向き合ったきめ細やかな訓練指導や医療従事者との連携が求められます。
機能訓練指導員の年収

2022年9月時点の機能訓練指導員の平均給与額は354,770円(※1)、年収換算すると4,257,420円です。上記のデータには理学療法士、作業療法士、言語聴覚士も含まれています。
日本人の平均年収は約458万円(※2)のため、少し低いものの、介護職員や生活相談員・支援相談員、事務職員等と比較すると高めです。また、所有資格や施設の規模、役職の有無により年収の差が生まれるため、あらかじめ雇用条件をよく確認することで年収アップが期待できます。
※1出典:厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」
※2出典:国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」
機能訓練指導員に関するよくある質問
能訓練指導員への転職、就職を検討し情報を収集するなかで、疑問点や不明点が出てくるケースは少なくありません。ここではよくある質問と回答について解説します。
機能訓練指導員と機能訓練士の違いは?
「機能訓練士」という職種や資格は存在しません。施設によっては「機能訓練士」と呼ぶことがあるかもしれませんが、正式名称は「機能訓練指導員」です。
介護士や介護福祉士のように、最後が「士」で終わる職種や資格が多いことから、誤って覚えやすいため注意しましょう。
機能訓練指導員はキツイって本当?
機能訓練指導員の業務においては、人によって「キツイ」と感じる可能性があります。下記にキツイと感じる具体例をまとめました。
・施設内の機能訓練指導員が自分1人のため、責任が重くてキツイ
・リハビリなどの専門知識の勉強を常に行う必要がありキツイ
・利用者とのコミュニケーションが難しくてキツイ
・送迎や身体介護など機能訓練指導員以外の業務がキツイ
・ケアマネジャーや看護師など他職種との連携がうまくいかずキツイ
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ただ、どういった職種に就いても「キツイ」と感じる状況は出てくるため、これらは機能訓練指導員に限った問題ではありません。施設の規模や、機能訓練指導員以外の業務の有無などは、転職前に確認が可能です。
自分にとってキツイと感じる作業や環境を整理したうえで、働く施設を選ぶことでキツイと感じる状況が減らせます。
介護福祉士も機能訓練指導員になれる?
介護福祉士の資格のみでは、機能訓練指導員にはなれません。機能訓練指導員は、機能訓練を目的とした職種であり、なれるのは、機能訓練に関するスペシャリストである理学療法士や作業療法士などの資格者保有者のみです。
機能訓練指導員は生活を戻す手助けに欠かせない職業です
機能訓練指導員は、利用者が自立し日常生活を送れるよう、機能訓練の計画・実施・評価を行う職種です。介護施設等に1人以上配置が義務付けられていることから、需要の高い職種といえます。機能訓練の専門知識を必要とする職種であり、利用者の観察力やヒアリング力と共に、一人ひとりに寄り添う対応が求められます。
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